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医師、科学者が問う原発再稼働
シンポジウム

　2月8日（土）、フォレスト仙台において、「医師、科学者が問う原発再稼働ー福島事故から何を学ぶのか」をテーマに、反核医師の会、日本科学者会議共催によるシンポジウムが開催され、市民ら100名を超す参加があり、活発な質疑がおこなわれました。
　コーディネーターの杉目博厚氏（反核医師の会代表、協会副理事長）は、協会が取組んできた「女川原発過酷事故時の医療機関等に対する避難計画調査」について報告しました。シンポジウムでは、矢崎とも子氏（協会理事、公害環境対策部員）が「放射能の人体への影響ー子どもたちの甲状腺検査にも触れて」と題して報告しました。福島県に比べ不十分な宮城県の対応等を報告、放射線障害を受けやすい子どもの長期的な影響調査が必要と訴えました。
　草野清信氏（日本科学者会議、宮城教育大学名誉教授）は、「福島原発事故による宮城県における放射能汚染調査結果ー焼却場で今も燃やされ続けている放射性廃棄物による汚染状況」と題し報告。同氏は、昨年から始まった8000ベクレル以下の放射性廃棄物焼却に伴うモニタリングポストの数値の変化を調査しており、宮城県内各地のほか、山形県、福島県の一部でも測定値が上昇しており、「再汚染」が危惧されると警鐘を鳴らしました。
　水戸部秀利氏（きらきら発電市民共同発電所理事長、若林クリニック所長）は、「原発から再生可能エネルギーへの転換の実践と未来」と題して報告しました。原発に頼らない地産地消型のエネルギーを市民みずからが取り戻し、再生可能エネルギーへ移行することの大切さを実践的な取組みとともに報告しました。
　それぞれに報告に対し、フロアからも活発な発言、質疑が出され、熱気あるシンポジウムとなりました。参加者からは「3人のシンポジストの話はむずかしいことをやさしく話して頂き、良くわかった。何が問題で何をすべきかが明確になったシンポジウムだった」などの感想が寄せられました。